急に実家を取り壊す必要が出てきた。だけど幾らくらい費用が掛かるのか見当もつかない。きっと壊すだけだからそんなにかからないはず。。。そんな方に、解体費用がいくらかかるか、またその内訳をシンプルにお伝えします。

【先読み！この記事の結論】

• 内訳は大まかに２つに分けられる。
• 解体費用には処分費が必要。

＜目次＞

1. 解体工事の内訳
2. 解体工事の坪単価

解体工事の内訳

解体工事を早く理解していただく為に、ここでは解体にかかる費用を大まかに２つに分けて説明します。

まず1つ目は、家屋を取り壊す費用です。

1. (1)～(4)の費用をまとめて家屋の解体費用となります。

解体をするために(1)足場を組んで、解体作業の際に粉塵が近隣に飛んでいかないようにするために養生シートを掛け家屋全体もしくは必要な範囲を覆い隠します。足場を組んで養生ができたら取り壊す準備に入ります。(3)解体するための重機を搬入しなければなりません。（回送費は往復の料金です）敷地内に重機を搬入したらいよいよ(2)建物を解体していきます。家屋の解体は、屋根瓦を剥がしたり内装の解体をして、家屋全体を解体していきます。さらに廃材を分別、といった段取りで行われていく作業になります。一番日数を要する作業で費用の大部分を占めることになります。また、解体の最中に道路などを少し塞いでしまったり、(4)通行人を誘導するのに人を配置するのにも費用が掛かかるのです。

　2つ目は家屋以外の解体工事です。敷地内をすべて更地にする場合には「家屋」以外でそれに付帯する解体工事をまとめて付帯工事と呼ぶことがあります。

図でいうと、(15)～(13)が付帯工事に該当します。（それぞれの単価が表示されていますが、あくまでも一例です。）これらの各項目についてご留意頂きたいのは、あくまでも敷地内の家屋を含む解体と一緒に解体をする時の価格であるという点です。敷地にある物置や、カーポートだけ撤去する場合には上記よりも割高になってしまいます。

　このように大きく2つ、家屋と、それ以外の項目に分けられると説明しました。しかし特例で見積書に載らないものが２種類あります。1つは家屋内の(6)残置物です。これは生活用品や家財品などを主に差します。図では載っていますが、家屋内の残置物についてのお見積りは内部に入室して物量を確認することができた場合に限られます。（通常現場で施主が立会いをすれば内部確認が可能）

現場が遠方で、業者が単独で現場調査をしなければいけない場合、内部の確認ができないので「(6)残置物は別途お見積り」とお見積り書に記載されます。もう一つ見積書に載らないものは、※地中障害物です。家屋の基礎より下に埋まっていることが多く、解体工事が始まって基礎を撤去するまで、つまり解体工事が終了に近づくまで存在が分からない物のことです。一般的には以前の建物の基礎や(12)浄化槽等（予めあることが分かっていればお見積可）が多いのですが、なかには、昔の建物の廃材やゴミが埋められている場合もごく稀にあります。見積りには「地中障害物（埋設物）は別途」と記載されているのが一般的です。

解体工事の坪単価

よく解体工事について調べていると、解体費用の坪単価～円と書いてあるのを目にするかと思います。もし、解体を検討している建物の延べ床面積がお分かりになるのであれば、延床面積（坪数）に坪単価を掛けておおよその解体費用をご自身で算出することも可能です。ただ一点気を付ける必要があるのは、インターネットなどに載っている（解体業者のHPも含め）坪単価にかなり幅が見られるので、安すぎる坪単価を鵜呑みにしないことです。

　建物の解体にかかる費用の多くは解体する人の人件費（技術費含む）と重機などの費用です。それに加えて、解体した廃材の処分費が必要だということを押さえておかなければいけません。最近の木造家屋の坪単価は、難しい条件が無ければ3～3.5万円くらいです。この金額には解体の費用と廃材の処分費が含まれています。混同してはいけないのは、坪単価2万円前後をうたっている場合、廃材の処分費が含まれていない場合がほとんどです。平均よりだいぶ安いと思っても廃材の処分費は別途記載され結局処分費を足すと平均より高いなんてこともあり得るのです。

まとめ

解体費用は、「家屋の解体」と「付帯工事」の解体に大きく分けることができます。もしご自身で大体いくらかを計算するには、「延べ床坪数」×「坪単価」で家屋の解体にかかる概算費用を求めることができます。ただ、付帯工事人ついてはなかなか概算での算出は難しく、そこまで合わせた金額が必要になるのであれば解体業者にお見積りを依頼されるのが一番だと思います。この記事をここまで読んでいただいた方にはおわかりいただけたかと思いますが、建物を取り壊すことにも細かく費用が掛かるという事です。まずは概算が必要だが、忙しくて業者に連絡をしたりお立会いするお時間がないという方はぜひ参考にしてみてください。